家族旅行補助制度

年間最大10万円*の旅行補助制度をご用意。
日々の疲れを旅行でしっかりリフレッシュして欲しい!そんな思いをもとにできた制度です。

入社2年目以降、個人の旅行に対して、会社から年1回補助金を支給しています。

扶養家族数に応じて、年間最大10万円分の補助を受けることができます。

 

独身者

旅行代金15,000円、お小遣い20,000円

扶養家族1名

旅行代金30,000円、お小遣い50,000円

扶養家族2名

旅行代金40,000円、お小遣い50,000円

扶養家族3名

旅行代金50,000円、お小遣い50,000円

※扶養する子については4名以降の補助もあり

奨学金返還支援制度

社員本人の奨学金を、月10,000円・最大60ヵ月を上限として返還支援する制度です。若年層の奨学金返済負担の軽減を図り、より安心して仕事に専念できる環境を提供することを目的としています。

 

※(独)日本学生支援機構への代理返還により支援を行うため、本制度の対象は同機構から貸与された奨学金に限ります。


※大学・大学院卒の新卒者を対象とした制度です。

コミュニケーション費制度

社員同士のコミュニケーション向上と、活気ある職場づくりのために、一人あたり年間5,000円分が、チーム内の懇親を図るための会費などに使用できます。

 

例えばこんな形で「コミュニケーション費制度」が活用されています!

社内懇親会

社内レジャー

社内オンライン懇親会

免許資格取得褒賞金制度

社員一人ひとりの技術・知識の向上を目指し、入社後に会社が指定する公的資格・免許を取得すると褒賞金がもらえる制度です。(難易度に応じて1万5千円~)

難関資格の場合、褒賞金が20万円を超えるものもあります。

入社1年以内に資格を2つ以上取得すると、褒賞金は3割増額されます。

社内研修で資格取得対策を実施しています!

褒賞金の一例

危険物取扱者(乙種第四類)

15,000円

ボイラー技士(二級)

15,000円

冷凍機械責任者(第三種)

20,000円

電気工事士(第二種)

30,000円

電気主任技術者(第三種)

156,000円

エネルギー管理士

195,000円

日商簿記検定(3級)

20,000円

TOEIC(470点以上)

26,000円

※上位級の資格取得に対する褒賞金もあります

※入社前の取得資格は入社翌年度の褒賞対象となります(新卒者のみ)。ただし入社1年以内に資格を2つ以上取得した場合に、褒賞金が3割増額される規定は適用されません。

永年勤続表彰制度

長く勤めてくれた社員を表彰する制度です。記念品として、勤続年数に応じた旅行券を進呈しています。(5万円~25万円)

会員制福利厚生制度(福利厚生倶楽部)

旅行、ジム、映画、出産、介護など様々な分野のサービスを割引価格で利用できます。

その他、年2回のプレゼントキャンペーンで、最大計2万円分の商品券が当たるチャンスがあります。
利用できるサービス内容をもっとみる
 

例えばこんなサービスが利用されています!

映画を割引価格で観ることが出来ます!(900円~)

提携スポーツクラブ等で割引が受けられます!

提携飲食店やデリバリーサービスで割引や特典サービスが受けられます!

社宅貸与制度

当社は社有社宅は保有せず、すべて借上社宅です。

原則として通勤2時間以上かかる配属となった場合に貸与します。

使用料個人負担額は、全国一律で5,000円/月(満27歳を迎える年度末まで)です。

 

※水道光熱費等・火災保険料の一部は別途個人負担です

※規定の入居期限があります

※引越費用は会社にて負担します(家財量に規定あり)

※新卒新入社員には社宅入居時に家具家電等の補助として40,000円を支給します

ふるさと手当(帰郷費用の補助)

実父母等が在住している帰郷先と現住所が100㎞以上離れている場合、年1回、10万円を上限として帰郷費用実費を補助します。

 

※満30歳の誕生日を迎える前の独身者が対象です

慶弔見舞金制度

社員の慶弔事について、祝金や見舞金を支給する制度です。勤続年数に応じて金額が変わります。

従業員持株会

自社の株式を定期購入することで、中長期的な資産形成を支援する制度です。

拠出金には会社からの奨励金10%が上乗せされます。

奨励金と配当利回りにより、社員の資産形成の一助となります。

確定拠出年金制度

退職金制度の一環として、会社から毎月掛金を社員の個人別専用口座に拠出しています。

社員が運用商品を選択し、定年後に専用口座から引き出して、年金等として受け取れる制度です。

拠出金額を給与天引きにより増額する仕組みも導入しており、税制面で優遇されていることから、より積極的な資産形成が可能となります。

財形貯蓄制度

ライフステージにおけるイベントで必要になる資金を、給与天引きにより確実に貯蓄する制度です。