会社の設立は1964年（昭和39年）4月28日です。沿革について詳しくは、沿革のページをご覧ください。

2006年9月に、東京証券取引所・名古屋証券取引所市場第二部に上場致しました。その後、2007年10月に東京証券取引所・名古屋証券取引所市場第一部に銘柄指定されております。

従業員数は2018年9月30日現在で1,232名です。会社概要について詳しくは、会社概要のページをご覧ください。

当社は、建物設備のメンテナンス・維持管理、設備診断・環境診断、ソリューション提案を行うサービス部門を中核に、リニューアル工事を主体とする設備工事部門を併せ持つ、建物設備のトータルサポート企業です。事業内容について詳しくは、事業内容のページをご覧ください。

2019年5月中旬に2019年3月期決算発表を予定しております。年間IRスケジュールについて詳しくは、IRカレンダーのページをご覧ください。

最新の決算情報は、IRライブラリのページでご覧いただけます。

2019年3月期の連結業績予想は、売上高48,000百万円、営業利益2,500百万円、経常利益2,600百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,600百万円、1株当たり当期純利益45.61円です。業績について詳しくは、財務ハイライトのページをご覧ください。

2018年3月期の種類別売上構成につきましては、メンテナンスサービス売上高30,792百万円、リニューアル工事完成工事高14,675百万円です。売上構成について詳しくは、売上高構成情報のページをご覧ください。

当社は、2019年2月14日に2019年度を初年度とする「2019中期5ヵ年経営計画」を新たに策定いたしました。

2024年3月期の連結数値目標として、売上高55,000百万円、営業利益3,000百万円、経常利益3,100百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,900百万円、1株当たり当期純利益54.17円を目指してまいります。「2019中期5ヵ年経営計画」について詳しくは、中期経営計画のページをご覧ください。

2018年5月14日現在において当社グループの経営成績、株価および財務状況等に及ぼす可能性のあるリスクとして、①経済状況、②メンテナンス・工事施工にかかる事故・災害等のリスク、③特有の法的規制・取引慣行・経営方針、④海外展開に伴うリスク、⑤アスベストに対する問題等を認識しております。リスクについて詳しくは、事業等のリスクのページをご覧ください。

東京証券取引所・名古屋証券取引所市場第一部で取引されています。

100株単位です。

4658です。

こちらからご覧いただけます。（Yahoo!ファイナンス株価情報を表示します。）

2018年9月30日現在の株主数は、5,358名です。

2018年9月30日現在の株主構成は、個人・その他51.4％、金融機関34.3％、外国法人等8.3％、その他の法人3.4％、金融商品取引業者0.6％、自己名義株式2.0％となっております。発行済株式総数は、2018年9月30日現在で35,784千株です。株式情報について詳しくは、大株主の状況をご覧ください。

2018年3月期の配当につきましては、中間配当を1株につき11円とさせていただきました。また、期末配当につきましては、2018年3月期の業績等を総合的に勘案した結果、直近の配当予想の1株当たり11円に対し、1円増配の12円とすることで、年間では23円（連結配当性向51.6％）とさせていただきました。
2019年3月期の配当につきましては、中間配当を1株につき11円50銭とさせていただきました。また、期末配当につきましては、1株につき11円50銭の予想としております。これにより、2019年3月期の年間配当金は1株につき23円（連結配当性向50.4％）とさせていただく予定です。配当金について詳しくは、配当金・配当性向をご覧ください。

株主優待制度はございません。

年に1度、名古屋・東京・大阪にて株主様と当社役員との懇談の場を設けさせていただいている他、年間を通してIR活動を積極的に実施し、株主・投資家の皆様との対話の場を重視しております。また、2017年9月末の株主様を対象としてアンケートを実施させていただき、頂戴したご意見等は今後のIR活動の参考にさせていただきたいと考えております。アンケート結果について詳しくは、株主様アンケート結果のページをご覧ください。

三菱UFJ信託銀行株式会社です。

株式諸手続きについて詳しくは、株式基本情報のページをご覧ください。

毎年6月下旬に名古屋にて開催しております。また、定時株主総会後に名古屋・東京・大阪にて株主様向け会社説明会を実施させていただいております。株主総会等について詳しくは、株主総会のページをご覧ください。

当社は、「お客様に安心感を与える最適な環境を維持するために、技術力と人的資源を結集させ、高品質サービスを提供する。」という日本空調グループの経営理念を定め、この経営理念にもとづく日本空調グループ行動規範を取締役および使用人が実践することで、コーポレート・ガバナンスの継続的な充実に取り組んでおります。コーポレート・ガバナンスについて詳しくは、コーポレート・ガバナンスのページをご覧ください。

当社は、「お客様に安心感を与える最適な環境を維持するために、技術力と人的資源を結集させ、高品質サービスを提供する。」という経営理念そのものを社会的責任と捉えております。お客様を不測の事態から守る予防保全の概念を基に、特殊かつ高レベルな環境管理が求められる施設に対して高付加価値サービスをご提供するとともに、省エネ・省コスト提案にも積極的に取り組むことで、ひいては地球環境負荷の低減に貢献できるものと考えております。CSRについて詳しくは、CSRのページをご覧ください。

当社は、個人情報の重要性を認識し、個人情報保護方針を定め、これを実行し維持する体制を整えております。個人情報保護の体制について詳しくは、個人情報保護方針のページをご覧ください。